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東川鷹年

%e9%b7%b9%e5%b9%b4%e5%85%88%e7%94%9f_%e4%b8%a1%e6%89%8b_%e3%82%84%e3%82%84%e7%ac%91%e9%a1%94社員が一人ひとりがイキイキと仕事に取り組み、目標達成に向けチャレンジする<自創経営システム>の創始者。
1970年、社員53名の典型的な中小オーナー企業だった西尾レントオールに入社。
西尾レントオール創業者の下で一貫して人事を担当し、人材育成・教育システムの「自創経営」をつくり、
連続売上560億円、社員1600人、大証一部上場の優良企業に成長させる。

2002年に同社常務取締役を退任後、コンサルタントとして活躍。自創経営システムを400社余りに導入。1941年生まれ。

◇著作物:『社員がワクワクして仕事をする仕組み』『社長が判断すべき重要人事』など

東川広伸

%e6%89%80%e9%95%b7_%e5%8f%b3%e5%90%91%e3%81%8d_%e3%83%9a%e3%83%b320代の半ば、電気工事の職人としてその日暮らしに近い生活をしていた頃、たまたま現場近くで開催された、自創経営創始者である父・東川鷹年氏のセミナーを聴く機会を得る。
父が話す「人財育成」「成果」「目標管理」「相・連・報」など言葉の意味すらわからなかったが、「どうせやるなら(仕事)愉しくやろう! 同じ生きるなら(人生)ハッピーに生きよう!」の言葉に感銘を受け、父の仕事を継ぐことを志願する。

以来、父よりチャレンジすべき課題を次々と与えられ、まずリクルートの代理店で営業職について、1年目から売上目標332・8%を達成し、社長賞を受賞。その後、営業部長として引き抜かれた赤字続きの化粧品販社で店舗運営、人事管理を一任され、全スタッフに自創式「ランクUPノート」を導入して、たった1年で黒字化。

さらに東京に本社があるインテリア商社にて大阪営業所を一から立ち上げ、新たな市場を構築するなど抜群の実績を残す。

現在では、自身の経験をもとに各社に目標管理を主体に現場指導。トヨタカローラ博多での11年継続指導をはじめに、指導企業が100社を越える。

社長をはじめ現場幹部、現役社員から厚い信頼と高い評価を得ている。

◇著作物:『人生も仕事も愉しく成長できる人に成長しよう』『残念な社員が一流に変わるルーティン』など

青柳智大

%e6%89%80%e9%95%b7_%e5%8f%b3%e5%90%91%e3%81%8d_%e3%83%9a%e3%83%b31978年生まれ 株式会社総産 代表取締役社長
株式会社自創経営センター 自創経営アドバイザー

2001年、(有)アオヤギ南関東自動車(㈱総産の関連)へ入社し、赤字のスズキアリーナ事業部営業課へ配属。
営業部、整備部の垣根を超えたリーダーシップでメンバーを牽引し、営業利益1500万円赤字の店舗を1年で営業黒字1500万円へとV字回復をさせる。その後2出店に貢献し、スズキアリーナ事業部長に就任。株式会社総産として部門を分社させる。
同時に、(有)アオヤギ南関東自動車の取締役営業本部長に就任。グループ全社にランクUPノートを導入し、一気通貫の仕組みづくりの中で、1年目で車検のコバック事業部を125%UP5000万の増収させ、2年目で赤字の営業赤字700万円の自動車鈑金事業部を営業利益1700万円にV字回復させる。
2010年より自創経営コンサルタントを養成する創将塾に入塾。塾にて学んだ会社のビジョンや戦略、戦術、幹部やリーダーの育成を社内で実践し、トップの想いを実現させる組織づくりに成功。自創経営導入により、売上高200%UP、経常利益800%UP。

年齢、職種、役職、部門、雇用形態にこだわらない自創経営の実践指導を得意とする。

今井義仁

%e6%89%80%e9%95%b7_%e5%8f%b3%e5%90%91%e3%81%8d_%e3%83%9a%e3%83%b31983年1月7日生まれ MIRACREATION株式会社

京都大学大学院卒業後、サービス業勤務を経て、
2008年、中小企業の人事経営支援をおこなう株式会社関総研オフィスソリューション(現MIRACREATION株式会社)に入社。
事業計画策定・財務分析・評価制度構築・セミナー研修など、多岐にわたる分野の業務補助に携わりながら、
自創経営の創始者である東川鷹年先生のもと、2009年から財育成を推進する企業が学びと交流を深める「自創経営友の会」や、2010年から人財育成コンサルタントを養成する「自創経営創将塾」の運営メンバーとして参加する。
経営者や幹部が「業績向上と人財育成の仕組みづくり」を学び実践することで、たった数年間でも中小企業が見違えるほどに成長する姿を目の当たりにして衝撃を受ける。
当時の顧問先に、目標管理チャレンジシステムを中心とした自創経営の導入を進めたところ、製造業・建設業・小売業・サービス業といった業種業態を問わず、「1年で赤字店舗が黒字転換」「3年で売上12倍、営業利益40倍達成」するなどの成果が出始めたことから、2012年、㈱関総研アドバイザーズへと社名変更を機に、人事経営コンサルタント業務を開始。
事業の規模やステージといった会社の状況に合わせて、トップの想いと社員の生きがい・働きがいを同時に実現させる「業績向上と人財育成の仕組みづくり」を追求。

「セルフマネジメント」ができる人財の育成や、ビジョンや戦略方針を現場に落とし込む「実行システムづくり」を得意とする。

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